不登校生徒数と学力向上への取り組み:振り返り

2003年 PISA(OECDが実施する国際的な学習到達度調査)で2000年調査と比較して日本の順位が下がった。これをPISAショックという、「ゆとり教育」の見直しがはじまり、週あたりの授業時間数が増加してゆくこととなる。

https://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/001/04120101.htm

PISA調査読解力数学的リテラシー科学的リテラシー
2000年8位1位2位
2003年14位2位4位

義務教育段階の不登校の子どもの数は12万6000人、1993年の7万5000人から年を追って増加していた。

2007年 初代iPhoneが発売された。全国学力学習状況調査が始まり、各都道府県はその結果を突きつけられた。

2010年 初代iPad発売、これは教育を変えるだろうとの予感があった、教育の場での一人一台端末使用の道が開ける。

2011年 東日本大震災、災害時の安否確認手段としてSNSが認知される。

2015年 義務教育段階での不登校の子どもの数は12万6000人。

2016年 教育機会確保法が成立、不登校の子どもの数が看過できる状況ではなくなり、学校以外の多様な学びの場が求められた。学校だけでは教育は成立し難い・・家庭と地域と連携しなければ・・教育基本法が先に示したように。

2019年 GIGAスクール構想、一人一台端末と高速ネットワークの整備、個別最適な学びの実現につながると期待されていた。

2020年 新型コロナウィルス感染症のパンデミックを受けて、ほぼ全ての自治体が前倒しでGIGAスクール体制導入を完了した。小学校でプログラミング教育が必修化、小学校5・6年には教科英語を配列、3・4年は外国語活動実施となった。

2022年 パンデミック後のPISA調査で、日本は3分野全てにおいて世界トップレベルとなった。

https://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/index.html#PISA2022

PISA調査読解力数学的リテラシー科学的リテラシー
2018年3位5位2位
2022年2位1位1位

2023年 義務教育段階の不登校の子どもの数は34万6000人に達した。

このような激動の20年間をへて、「いま」がある。これからを構想する上で、大切な振り返りとなるはずだ。